切削加工,分析・評価機器,評価試験サービス 山本金属製作所 [大阪]
YAMAMOTO METAL TECHNOS CO., LTD.
株式会社山本金属製作所 お問い合わせ 06-6704-1800

お問い合わせ サイトマップ リンク English
Top 企業情報 ニュース 製品・技術情報 研究開発 採用情報
 TOP > 製品・技術情報 > 残留応力計測ソリューションサービス
製品・技術情報
加工技術
材料試験サービス
被削性評価試験
残留応力計測
ソリューションサービス
MULTI INTELLIGENCE®
GIGA QUAD
各種試験機及び評価装置

株式会社山本金属製作所 お問い合わせ・ご相談・カタログ請求

カタログダウンロード

お悩み解決

疲労試験の話



論文・文献集

山金ものづくりワード集

山金Q&A集
残留応力計測ソリューションサービス

残留応力計測のソリューションを提供致します

鋳造、鍛造、溶接、研削、ショットピーニングや熱処理などの加工によって材料中に応力が残ります。 残留応力は構造物における応力腐食割れ、疲労亀裂や脆性破壊を引き起こす恐れがあります。それ故、残留応力の把握による適切な構造設計・金属加工・施工管理は 構造物や各種加工部材の信頼性確保に必要不可欠です。 。

山本金属では培ってきた金属を削る・穴を開ける・磨くという技術と素材を計測評価するノウハウを活かし、あらゆる残留応力計測サービスを実施しています。

なおMIRS法は弊社が培ってきた加工技術を活かした深穴穿孔法を利用した高精度な内部残留応力測定法です。
全ての工程を日本国内で行いますので従来よりも短納期で対応させて頂きます。
MIRS®法【高精度内部残留応力測定法(深穴穿孔法)】
高精度内部残留応力計測
高精度内部残留応力計測
高精度内部残留応力計測
高精度内部残留応力測定法(深穴穿孔法)はイギリスで開発された深穴穿孔法を(株)山本金属製作所・ 大阪大学・神鋼溶接サービス(株)・岡山県産業振興財団と共同で改良した 高精度測定方法です。

本測定は厚板内部まで計測できる残留応力計測手法です。
本方法では100mm以上の厚板内部の残留応力測定にも適用可能です。

【測定事例】
●各種鉄鋼、アルミ厚板や鍛造材の内部残留応力分布把握
●ブレーキディスクにおける内部残留応力分布把握
●自動車用アクスルの残留応力測定
●樹脂材の内部残留応力分布の把握
●ピーニング効果の確認
●FEM解析結果の検証
●溶接シュミレーションの妥当性検証
●き裂進展挙動の確認など
MIRS®法の特徴
@厚板への適用 B 測定位置決定の精度
板厚100mm以上の試験体でも測定可能 (1mmの深さから測定可能)  機械制御で位置決定を行う為、
±
1μmの精度で制御可能。
A 複雑形状への対応 C 加工量の抑制
形状制約が小さく、複雑形状でも
測定可
能。
測定位置穿孔+トレパニングのみで
測定可能。
加工量が 抑えられる為、短納期・測定コストダウンを実現。
MIRS®法の特徴の詳細についてはこちらにございます。
MIRS®法の計測について
MIRS法
MIRS法
ひずみゲージ切断法との比較
ひずみゲージ切断法 内部残留応力測定 MIRS®法
(Modified Internal Residual Stress)
材質 鉄鋼、非鉄金属、樹脂 鉄鋼、非鉄金属、樹脂
計測深さ 計測深さ 2〜100mm以上(ただし、単純形状に限る) 1〜100mm以上(複雑形状可能)
測定ピッチ 2mm〜 0.2mm〜
測定位置の誤差 貼付け位置±0.5mm ゲージ傾き±1°程度 ±1μm程度
加工量 加工量 1.5mm程度のブロックになるまで切断が必要 測定位置の穿孔+トレパニング ⇒ 究極まで破壊量を抑えられる
必要日数 4週間〜8週間 
(測定ピッチ数による)
約2週間
ひずみゲージ法
検査物の残留応力または歪みを測定したい部位に測定方向を考慮してひずみゲージを貼付し、ひずみゲージの周辺を切断することで解放された応力を測定する方法です。
ひずみゲージを貼り付けた部分全体に作用するマクロ的な応力測定に適しています。

適用例:板厚内部の残留応力の確認
ひずみゲージ法
ひずみゲージ法
X線回折法
材料に応力が加わると原子の配列している距離(格子間距離)も伸縮します。
X線回折法では格子間距離の変化をX線により測定します。
応力の測定深さは表面から約数μmの範囲であり、微小領域に作用するミクロ的な
応力測定に適しています。

適用例:ショットピーニング効果の確認
X線回折法
X線回折法
>> PageTop



株式会社山本金属製作所 〒547-0034 大阪府大阪市平野区背戸口2-4-7
TEL : 06-6704-1800
TOP | 企業情報 | ニュース | 製品・技術情報 | 研究開発 | 採用情報